公益財団法人地球環境センター

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業務用ビルにおける省エネルギー技術

データベース構築の趣旨

 省エネルギー技術は大気汚染物質排出抑制だけでなく炭酸ガスによる地球温暖化を抑制する手段として、日本では1970年代のオイルショック以来、数多くの実績を蓄積しています。これらの情報を途上国を中心とする諸外国に発信し、技術移転により地球環境に負担の少ないエネルギーシステムの構築を支援することは、日本が力を入れるべき重要な国際貢献の一つです。
 当財団では、「業務用ビルにおける省エネルギー技術研究会(主査:水野稔 大阪大学大学院工学研究科教授)」を設置して、業務用ビルに焦点をあてて、省エネルギー技術やそれらを採用しているビル(省エネルギービル)に関する情報の収集を行ってきました。業務用ビルに焦点をあてているのは、そこでのエネルギー消費量が大きいこともありますが、住宅用建物と異なり、業務用ビルは各国とも共通点が多く情報の利用価値が高いとの考え方に基づいています。
 以上の観点からデータベースを構築していますが、今後各方面から新しい情報やご意見を頂いて、データベースの充実や改良を行うことを前提としています。本データベースが国内外で大いに利用され、地球環境の保全に寄与することを期待しております。

省エネルギービル

 新築ビルに関するデータは、主としてアンケートによりデータを収集しました。アンケート対象としては、(財)建築環境・省エネルギー機構の「環境・省エネルギー建築賞」、(社)空気調和・衛生工学会「技術賞 建築設備部門」を受賞したもの、及び諸雑誌・諸機関誌において省エネルギー事例として紹介されているものとしました。
 リニューアルビル事例に関するデータは、総合設計事務所・設備設計事務所・総合建設会社に対するアンケートにより収集するとともに、省エネルギーセンターのESCO(Energy Service Company)事業の事例を挙げております。

新築ビル事例
リニューアルビル事例

省エネルギー技術

 省エネルギー技術については、紹介している省エネルギービルで採用されている技術について紹介しております。

省エネルギー技術
省エネルギー診断手法

簡易支援ツール

 このツールは、ビルオーナーなど、建築設備技術の専門家でない方が、業務用ビルの省エネルギー化を検討できることを目的に作成しました。
 次に各メニューの概要を示します。
メニュー1 アジアのエネルギー消費状況
メニュー2 日本の業務用ビルのエネルギーシステムの傾向
メニュー3 省エネルギー簡易診断ツール
メニュー4 業務用ビルの省エネルギー改修を推進する事業手法・ESCO事業
メニュー5 業務用ビルの省エネルギー支援ビジネス

支援ツールのダウンロード

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